公衆無線ＬＡＮサービスを提供している「コネクトフリー株式会社」（東京都品川区）は、

利用者に無断で簡易投稿サイト「ツイッター」のＩＤ、「フェイスブック」のＩＤや、

端末の識別情報、サイトの閲覧履歴などなどノートパソコンやスマートフォンなどで無料でネットに接続すると、

自動的に情報が同社のサーバーに送信される仕組みだった

「個人の情報を無断で集めていたのは事実で利用者におわびしたい」と

無断で個人情報を集めておきながらお詫びしたいとはどういことなのか？

そもそも、無断で個人情報を集める事自体、「通信の秘密の侵害を禁じる電気通信事業法」

に違反している。

また、「情報は記録していただけで、第三者への提供など利用はしていない」と釈明したが、

個人情報を集めるだけ集めてサーバーに貯めておいくだけでも経費がかかる上、

その個人情報を集めるプログラムもただで構築出来る筈もなく、

なんらかの利益享受のために行われていたと考えるのが自然だろう。

近頃、ネットでは「無料」「無料」と唄うモノがよく見かけるが、

利用者側は自己防衛の為、無料であっても利用は慎重になるべきだろう

「チャイナシンドローム」とはアメリカ映画で原発の炉心溶融が発生し、

溶けた燃料棒が地中を突き進み、

地球を突き抜け裏側の中国にまで達しってしまう

というブラックジョークのがその名の由来である。

今回福島第一原発では、すべての燃料が圧力容器から格納容器に

落ちたと確認されたとのこと。

溶けた燃料がコンクリートの床にに入り込み、

下に向かって最大６５センチほどを溶かしたが、

鋼板製の格納容器の底まであと３７センチほどあり、

燃料は突き破ることなくとどまり、

溶けた燃料が地面を突き抜ける現象「チャイナ・シンドローム」

には至っていないとの見解だが･･･

「チャイナシンドローム」寸前だったことは間違いない様だ。

当初「メルトダウンしていない。」との発表が、

後に、「メルトダウンはしていた。」に変わった様に

「チャイナシンドロームはやはり起きていた。」
などと覆しかねない。

原発事故に関しては、何度も悪い方向へ見解が変わって

来た経緯から、誰もが政府・東電の発表を

鵜呑みに信じる人は少ないだろう。

現在、ダルビッシュ(日本ハム投手）と離婚協議中である

紗栄子(タレント)が先月１８日に２人の子供を抱えながら

タレント活動をしている私生活を公開したフォトエッセー集

「Ｓａｅｋｏ　Ｏｎｅ　ａｎｄ　ｏｎｌｙ」を発売した。




その時、ダルビッシュとの離婚問題の進展について

当然話しが出たが、離婚協議は進展していない様である。


その事情に詳しい筋の人の話では、

「それもこれも紗栄子が離婚の慰謝料として２人の子供が成人するまで

の養育費も込みで、年俸（推定５億円）の数年分を要求しているから

といわれています。彼女は最低でも１０億円以上の金額でなければ納得

しないでしょう」

といことである。

世の中いろんな人がいると思いますが、

養育費云々で10億円も請求できるなんて

羨ましいとしかいい様がありません。(--;)

2004年にアニメ放送されて以来、根強い人気のファフナー

2012年12月7日より『蒼穹のファフナー～FACT AND RECOLLECTION～』

が、東京・池袋のシアターグリーン BIG TREE THEATERにて上演される。




それにあわせてか、ニコニコ動画で

「蒼穹のファフナー」配信各話3日間無料

で見られる。

配信予定は以下の通り

12/2 (金)15：00　　第1話～5話
12/3 (土)15：00　　第6話～10話
12/4 (日)15：00　　第11話～15話
12/5 (月)15：00　　第16話～20話
12/6 (火)15：00　　第21話～26話

各話、配信開始から3日間無料配信してくれるそうです。

それ以降は有料になるそうですので、
ご覧になりたい方はお早めに・・・

エネットは株式会社NTTファシリティーズ、東京ガス株式会社、大阪ガス株式会社の

3社合弁により電力小売事業者として設立された会社である。

2012年から顧客の工場やビルの自家発電設備との間の電力供給を効率よく

する新しい仕組み「スマートサービスプロバイダ」（ＳＳＰ）と呼ぶ国内初の試み

をはじめている。

そこへ、一番乗りに名乗りをあげ、既に東電との契約を解除し、

自然エネルギーや民間の余剰電力を購入し販売している

「エネット」との契約に切換えることを自社サイトで告知した。

脱東電、脱原発、脱電力専売などエコや再生エネルギー賛成派など

から既に高い評価を受けており、また、この発表にインターネット上でも

「素晴らしい」 「城南に口座作るよ」 「こういう企業を応援する」

「これこそ金融機関のあるべき姿だと思います。」

などと絶賛の声が上がっている。